2018年2月1日、マイクロソフトが主要製品におけるサポートポリシーの変更をアナウンスしています。
概要を説明すると、
１．Windows 10 Enterprise EditionおよびEducation Editionのサポート期限を6か月延長した。
２．Windows 10 Enterprise EditionおよびEducation Editionにおいて、追加延長サポートシナリオを追加した。（有償プラン）
３．Office365 ProplusのサポートOSはサポート中のWindows 10 Semi-Annual Channelまでに限る。
４．2020年1月14日以降（つまりWindows 7の延長サポート終了後）、Windows 8.1以前（つまりWindows 10以外のクライアントOS）、Windows 2016以前（つまりWindows Server 20XX以外のサーバーOS）、Windows 10 LTSC（LTSB）ではOffice365Proplusはサポートされなくなる。
５．VDIでOffice365 Proplusポリシーに対応させるためのリモートデスクトップ・仮想か機能が2018年後半にリリース予定。
６．Office2019は2018年後半にリリース予定。
７．Office2019ではMSIビルドのリリースはなくなり、C2Rモデルのリリースのみとなる。
８．Office2019は延長サポートが2年までとなり、その後のバージョンでは延長サポートがなくなる予定となる。
９．Windows 10 次期LTSCは2018年後半でリリースされる。
１０．Office2019はサポート中のWindows 10 Semi-Annual Channel、Windows 10 LTSC、Windows Server 20XXのみでサポートする。
一気にいろいろ出てきたのですが、これで推論できるのは3月9月のリリーススケジュールでいうと、Windows 10 1809と同時にOffice 2019がリリースされ、それに合わせてWindows 10 LTSC 2018（2019？）、Windows Server 2018（2019？）が出てくるであると考えられるということです。
なんとなくですが、サポート追随状況でいうと、OSよりもOfficeのほうが重要視されているような現状から考えると、Windows 7の入れ替えはOffice2019のリリース時に合わせて実施するというケースが出てくるのではないかと。
というもの、Office365サービスではOfficeクライアントのサポートが2020年10月13日以降はOffice 365 ProplusもしくはOffice2019でなければ接続できなくなるのです。
2020年後半を見据えると、Windows 10に置き換えて。Officeを入れ替えて。という流れで毎年更新コストを入れるよりは非効率さを軽減したほうが良いという方向になるかと。（ユーザーへのアナウンスはOS入れ替えたからOfficeも新しくなったよ。のほうがわかりやすいですよね。）
ここのところのセキュリティ事故やらを見ていると、最新製品を使って被害を防ぐ。というのは間違いのない手法になっているので、この変更を意識した方針決定を検討していく必要があると思います。
音楽：士気
